先を読む

僕もあと１年でめでたく定年を迎えることになった。
僕が担当している業務というのが、非常に細かい作業であり、しかも顧客に直接接する重要な業務で、失敗は絶対に許されない。

今回、部下のＫが後を引き継ぐことになったので、１年をかけて教育をしている。
引継ぎに１年というのは長すぎると感じるかもしれないが、僕が前任者から引き継いだときは引継ぎ期間は３週間しかなかった。
３週間では、書類の場所を教わるのが精一杯であり、何も判らないまま業務を遂行することになった。
もう、顧客に教わるしかないわけで、顧客の信頼は失うことになり、信用回復にはそれはもう、苦労した。

そこで、二度とこのようなことが無いように、僕が上司に進言して１年間の教育期間を設けた。

さらに、僕が前任者から引き継いで５年になるが、その間に作業量は３倍程度になっていまる。しかし、起業として人員を簡単に増やすわけにはいかない。
そのままにしていたら、作業の遅れが生じて顧客に迷惑をかけることになっていたことは容易に予想できたが、僕は徹底的に作業の効率化を図るとともにEXCELを活用した作業のIT化を推進し、作業量を従来通りに保つことができた。
普段から先進技術に目を向け、身に付けてきた成果の表れとである。

これらのノウハウも１年の間に教育していくことになるわけで、Ｋは何の苦労もなく、業務の引継ぎができることになる。
立つ鳥後を濁さず。常に状況を分析し、先を読むことが重要である。

あゆみさんへ

すみません。メールアドレスが乗ってたので念のため削除してしまいました。

メールのほうお返事しますのでちょっと待っててくださいね。

スポーツ観戦

僕はスポーツ観戦を趣味にしている。
そのことを話題にすると、必ずひいきのチームを聞いてくる者がいるが、この時点でプロ野球と限定しているらしい。
僕のような年代では、テレビの前でプロ野球を見ているようなイメージが出来上がっているのだろう。
それはあまりにも貧困なイメージじゃないか。

テレビで中継しているスポーツは、プロ野球だけではない。
ゴルフ、マラソン、サッカー、スキー、スケート、水泳。
他にもいろいろとある。
このような選択肢を自ら排除するような想像力の無い者とのお付き合いはお断りしたい。

とは言え、全くプロ野球を見ないわけではない。
オープン戦から開幕の数試合は見るようにしている。
特に監督が変わったチームは面白い。
前年と同じ戦力でありながら、指導者が変わるだけで結果が違ってくるというところに、部下を持つ僕としては興味があるところだ。

財産

企業の財産は、ひと、もの、かねと言われている。
企業は良い財産を揃えるために様々な努力を重ねている。
企業内での個人の財産と言うとちょっと話が変わってきて、ひと、ものかねは個人で自由にできる範囲が決まってしまう。
僕のようにそこそこの地位になれば、ある程度、裁量に任されるところもあるが、それにも限界がある。

企業内での個人の財産と言えば、情報に他ならないであろう。
情報も、ただ集めれば良いというものではない。
少ない情報でも分析し、有効に活用すれば大きな効果をあげることができるものである。

例えば、僕の会社には社員食堂がある。
この食堂は会社が運営しているのではなくて、業者に場所を貸してる。
この前、食堂のテーブルや椅子が新しいものに交換された。
僕は、１ヶ月分の食券を月初めに購入しているのだが、このときには２ヶ月分の食券を買っておいた。
予想通り、料金の値上げが行われたが、食券の払い戻しは行われず、購入済の券はそのまま使えることになった。

つまり、設備投資が行われれば、それを回収するために料金が値上げされる。
また、従業員が少ない業者だから昼休みの一番忙しい時間に払い戻しのための人を宛てることはできない。
従って、購入済の食券はそのまま使える

苦言3

昨晩、例の宅配営業所から所長と女性事務員と二番目に対応した若者が家まで訪ねてきた。所長からキツク咎められたのであろう。二人は神妙な面持ちで謝罪の言葉を口にした。将来のある若者達である。私も快く許すことにした。

あとは弁済問題である。

所長　「同等品を見つけ弁償とさせていただくのはいかがでしょうか？」

私　　 「中身は大変貴重なものであり、素人が同等品を用意するのは不可能。」

その宅配社には弁済規程なるものがあり約款にも定められているらしい。しかし、宅配委託をした時点で約款は提示されていなかった。これはいわゆる重要事項説明を怠ったということにならないのかと問うと、所長は何も言えなくなったようだ。

結局、次回までに約款によらない範囲で私が「私の被った損害実費+運送費+営業所までの荷物持込にかかった手間賃+今回の件に関する精神的苦痛に対する賠償金」を細かく計算し提示。それを支払っていただくということで解決した。約款を超える部分については3人均等割りで弁済するとのことだ。